【意外と知らない⁉︎】 教員に医療保険が不要と言われるワケ〜必要性のある人を解説

こんにちは、教員まめたです。

突然ですが、あなたは「医療保険」に加入していますか？

「はい」と答えた先生は必ず、最後まで読んでください。

もしかしたら、不要かもしれません！！

そんなふうにお悩みの先生は、いらっしゃいませんか？

今回は、教員の多くが加入している「医療保険が実は不要なワケ」と「本当に必要な人」について記事にしました。

まめたの自己紹介！！

生活保険文化センターによると、1世帯あたりの年間保険料は37.1万円と言われています。

支払いを20〜90歳までの約70年間とすると、約2,590万円かかります。

マイホームに匹敵する金額ですよね？

それだけ、日本人の10人中6人は保険にお金をかけているということです。

もし…ですよ？

長期にわたって不要な保険に掛金（保険料）を払い続けていたらどうなりますか？

無駄な支出が増えるだけでなく、本来得られたはずの自由や楽しみを失うことになります。

そうならないためにも、しっかり保険の必要性を見極めましょう。

保険と診療の種類

2つの保険

保険を考えるときのポイントは「公的保険で足りない部分を私的保険で補う」です。

3つの診療タイプ

上図のように、受ける診療・医療によって医療費の自己負担割合が変わります。

自由診療と先進医療（技術料）は全額負担になる一方で、治療の選択肢が広がるメリットがあります。

公的医療保険の種類

教職員は“共済組合“という公的医療保険に加入しています。

教員に医療保険が不要と言われるワケ

一般的な医療費の実態

生命保険文化センターによる令和4年調査によると…

上図から以下のことがわかります。

教員だと自己負担費用がさらに減る

上図を詳しくご説明しますね。

まず、教員は共済組合という公的医療保険に加入しています。

次に、共済組合には高額療養費制度（手術や入院などの医療費が高額になっても自己限度額を超えた分は支給される）があります。

さらに！！！！

共済組合に加入している教員含む公務員には、一部負担金払戻金があります。

さらに！！！！

互助会（教職員や教育関係者の福利厚生と生活の安定を目指す）に加入している教員には、医療給付金があります。

このように教員は、保険適用内であれば自己負担費用が最大25,000円で済みます。

ただし、保険適用外の費用は自己負担となります。

平均17.7日間入院するとして、差額ベッド代と食事代を合わせても約14万円ほどです。

いかがでしょうか？

私的医療保険で備えずとも、貯蓄で十分対応できそうですよね！

医療費に必要な貯蓄を作ってしまえば、あとは私的保険に回すお金を教育費や投資、娯楽費に回してもよいと思いませんか？

給与明細を今すぐチェック

教員の自己負担額が少なくて済むのは、毎月あるお金を支払っているからです。

ぜひ、ご自身の給与明細を手元に置いて「共済短期掛金」「互助会・福祉（医療）」の2つを探してみてください。

…ありましたか？

意外と高いですよね？

これらのお金を日々払っている分、教員は手厚い福利厚生を受けられるのです。

謎が解けましたね。

実際に互助会から給付金を受けたときの給与明細です（保険適用外の歯科矯正の医療費も含まれているため、25,000円を超えていますが）↓

医療保険の必要性がある先生　

貯蓄が少ない先生

教員とはいえ、医療費が0円になるわけではありません。

急な出費に耐えられるだけの貯蓄を用意しておきましょう。

家計管理や固定費を見直したい人は以下を確認↓

貯蓄を切り崩したくない先生

ここまで教員に医療保険の必要性は低いと説明してきました。

それでも中には「いざというときに貯蓄は絶対に崩したくない！」という方もいるかもしれません。

保険の加入は個人の判断によるので、医療保険で安心感を得たい人は入った方がよいのかもしれませんね。

治療の選択肢を広げたい先生

先進医療費は高額な一方で、治療の選択肢を増やせるメリットがあります。

なんとか病気を治したいという状況では、望みある治療を受けたいと願う人もいるはずです。

とは言っても、先進医療については知っておきたいことがあります。

ちなみに、先進医療特約は数百円と言われています。

まとめ

最後までお読みいただきありがとうございます！

教員に医療保険が不要と言われるワケ〜必要性のある人の解説はいかがでしたか？

「医療保険の加入や見直しに役立った！」

「教員の福利厚生について詳しく知れた！」

「どんな人に医療保険が必要か分かった！」

などと、みなさんの思考や行動が変わりましたらうれしいです。

以上、教員まめたでした。またお会いしましょう！